
CHUGAI PHARMONY DAY 2026に登壇した社員や患者団体の代表ら
グルテンに対する免疫反応によって引き起こされるセリアック病。中外製薬は米国を中心に自社創製の抗体医薬の臨床試験を進めていますが、プロジェクトを開始した当初は、食事療法があるなかでの開発の意義を問う声もあったといいます。それを打破したのが「患者との対話」。対話で見えた患者のニーズを踏まえ、同社は現在、規制当局のガイダンスが想定していない患者層へのアプローチも模索しています。
患者との相互理解と共創に向けて同社が10月末に開いた社内イベント「PHARMONY DAY」で、セリアック病治療薬開発のグローバルプロジェクトリーダーを務める小林慎太さんが経緯を語りました。
食事療法だけでは解決できない課題
セリアック病は、小麦などに含まれるグルテンを身体が異物と認識し、炎症を引き起こす自己免疫疾患。小腸の粘膜が傷つくことで蓄積したダメージにより、腹痛、下痢、腹部膨満といった症状が起こるほか、栄養の吸収が損なわれることで疲労を感じたり、ブレインフォグに悩まされたりすることが知られています。承認された治療薬はなく、治療はグルテンを避ける食事療法が基本です。
日本では珍しい疾患であり、中外は現在、セリアック病治療薬候補の開発を米国中心に進めています。しかし、開発を始めた2019年ごろ、社内には「食事療法があるなかで、医薬品による治療に意義はあるのか」を問う声があったといいます。「論文や市場調査で疾患そのものの理解は進んだ一方、『患者さんに本当に薬が必要なのか』を判断するための十分な材料は得られなかった」。その答えを求めて患者や専門家との対話を始めたと、小林さんは振り返ります。
対話を通じて見えてきた課題は、▽診断までに時間がかかること▽食事の度にグルテンが含まれないか確認しなければならず、外食や旅行などの自由が制限されること▽意図しないグルテン曝露への不安――など。こうした事情が周囲に理解されにくく、結果的に食事や生活の負担を患者自身がすべて負っているケースも少なくありません。
患者が求めているのは制約の少ない生活や曝露への不安の払拭であり、グルテンを避けるだけでは課題は解決しない――。対話のなかで開発の意義につながる課題やニーズが再認識され、プロジェクトを進めることにつながったと小林さんは話します。
FDAガイダンス外の患者にも開発模索
セリアック病患者のうち、食事療法を行っても腸管障害、疲労、ブレインフォグなどの症状があるのは25%。こうした患者のニーズは米FDA(食品医薬品局)などの規制当局も把握しており、改善につながる治療薬の開発を求めています。中外が臨床第2相(P2)試験を進める抗HLA-DQ2.5/グルテンペプチドマルチスペシフィック抗体「DONQ52」も、ここを狙って開発しています。
ただ、食事療法でコントロールできる軽度の患者が25%いる一方、50%は「食事療法をしていても日々の生活に不安があり、意図しない曝露によって仕事や学業などの日常生活に支障が出ることがある」と小林さんは指摘します。しかし、半数を占めるこうした患者に対する治療薬開発のガイダンスはありません。
小林さんは「症状や腸管障害の改善に加え、『安心』『負担軽減』『日常の自由』といった患者さんが実生活で本当に必要と思える価値を実現する医薬品の開発ができないか検討している」と説明。曝露時に起こる症状を評価する指標など、開発に向けて解決すべき課題に向き合っている最中だといい、「まだ具体的な成果を話せる段階ではないが、ゴールは見えつつある」と話します。

Chugai Pharma USAの小林さん
小林さんのチームではさらに、他社を含むセリアック病治療薬の治験に参加した患者に加え、参加を見送った患者や辞退した患者にも話を聞き、治験参加の障壁を調査。米国の患者団体と協働し、患者が参加・継続しやすい治験のあり方について研究を計画しているといいます。患者団体が主催する政策提言イベントを支援するなど、臨床開発にとどまらない活動にも手を広げており、「患者さんの抱える負担や苦しみをどう改善していくか。製薬会社の立場で取り組むのはチャレンジだが、あきらめず継続していく」と語りました。
「ニーズを評価指標に翻訳する」
この日のイベントでは、奥田修社長CEO(最高経営責任者)とステークホルダーが対話するセッションがあり、ここでも、セリアック病の事例の核心となった「エンドポイントだけでとらえきれない患者のニーズをどのように臨床試験に組み込むか」について議論が行われました。
奥田氏が紹介したのは、セッションに参加した日本筋ジストロフィー協会の竹田保代表理事から以前投げかけられたという言葉。「『10メートル歩けること』ではなく『少しでも長く楽に車いすに座っていられること』こそが私にとって意味のある変化です」
奥田氏はこれが「心に強く残っている」と言い、「私たちが効果を確かめるために使う指標と、患者さんが重要だと思う身体の変化が違うこともあり得るし、自分たちがそれをちゃんと理解できていないこともあり得ると気づかされた」と振り返りました。竹田氏は「評価項目を決める前の段階から患者が入っていけると、本来の患者参画に近づくのではないか」と訴えました。
奥田氏は「起点になるのは患者さんのニーズの把握だ」と同調し、「患者さん自身や医療従事者から多面的に話を聞き、くみ取ったニーズを治験で科学的に測定できる評価指標に翻訳することが製薬企業にとっての挑戦だ」と強調。当局にも訴えかけながら取り組んでいきたいと話しました。
PMDA(医薬品医療機器総合機構)の手塚瞬審査役補佐は、主要評価項目としての確立にはハードルがあるものの、「PRO(患者報告アウトカム)や副次的・探索的評価項目として患者の満足度や実生活上の変化を臨床試験に組み込むことはできる」と応じ、早期から意見交換を重ねていく姿勢を示しました。PMDAでも患者との対話を通じて小児向け製剤の「味」を把握するようになるなど、少しずつ変化が起こっているといいます。

セッションで話す(左から)奥田氏、竹田氏、手塚氏(中外製薬提供)
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