
帝人ファーマ「オスタバロ」処方日数制限対応の製剤が承認
帝人ファーマは9月5日、骨粗鬆症治療薬「オスタバロ皮下注」(一般名・アバロパラチド酢酸塩)について、新薬の処方日数制限に対応した1.5mg製剤が承認されたと発表した。適応は「骨折の危険性の高い骨粗鬆症」で、1日1回80マイクログラムを投与する。同薬は昨年3月に3mg製剤が承認されたが、新薬の14日処方制限に触れるため、発売を先送りしていた。同薬は、骨代謝に関わる副甲状腺ホルモン1型受容体のRG型を選択的に刺激する骨形成促進剤で、骨量の増加と骨折抑制が期待できる。親会社の帝人が2017年に米ラディウス・ヘルスから日本での権利を獲得し、帝人ファーマが開発を進めてきた。帝人ファーマは同薬を骨・関節領域の中核的製品と位置付け、市場浸透を図る。
モデルナ、BA.4/BA.5対応コロナワクチン「準備整い次第日本で申請」
モデルナ・ジャパンは9月5日、オミクロン株のBA.4とBA.5に対応した新型コロナウイルスワクチンについて、準備が整い次第、日本で申請すると発表した。起源株とBA.4/BA.5の2価ワクチンについて、規制当局と協議を行っているとしている。同社は8月10日、オミクロン株のBA.1を含む2価ワクチンを日本で申請。米モデルナのBA.4/BA.5対応ワクチンは8月31日に米国で緊急使用許可を取得している。B.4/BA.5を含む新型コロナワクチンについては、ファイザーも近く日本で申請する方針を示している。
東和薬品傘下のプロトセラ、ATLのバイオマーカー開発で大阪国際がんセンターと共同研究
東和薬品は9月5日、グループ会社のプロトセラ(大阪市)が、大阪府立病院機構大阪国際がんセンターなどと成人T細胞白血病・リンパ腫(ATL)のバイオマーカーに関する共同研究を開始したと発表した。ATLの治療では早い段階での診断が重要とされているが、早期診断法が確立していないという。共同研究には、プロトセラと大阪国際がんセンター以外に4社が参画。プロトセラは臨床試験の検査機関の役割を担うほか、ATLの発症に関連する生体内のタンパク質・ペプチドバイオマーカーの探索や調査研究を行う。
あわせて読みたい
オススメの記事
-
「デュピクセント」に特例価格調整、薬価3.7%引き下げへ/トロデルビとダトロウェイ、費用対効果評価で11%薬価下げ など|製薬業界きょうのニュースまとめ読み(2026年8月5日)
-
【2026年版】製薬会社年収ランキング 2022万円のサンバイオが1位…新薬大手トップは1350万円の中外製薬
-
【2026年版】国内製薬会社ランキング―売り上げトップ武田は4.5兆円…2位は大塚HD、アステラスと第一三共は初の2兆円突破
-
MRで新たな大型募集、領域未経験で応募できる求人も増加…製造やMSLも堅調|製薬業界 今月の転職求人動向レポート(2026年7月)
-
日本創業から31年。パレクセルが顧客に選ばれ続け、働く人を惹き付ける理由【AD】





