製薬業界 きょうのニュースまとめ読み（2021年3月18日）

日本新薬　イタリア企業から血液がん治療薬タグラクソファスプを導入

日本新薬は3月18日、イタリアのメナリーニ・グループと、芽球性形質細胞様樹状細胞腫瘍治療薬タグラクソファスプに関するライセンス契約を結んだと発表した。日本での開発・販売権を取得し、今後、国内での臨床試験を開始する。同薬はCD123を標的としており、CD123を発現するがん細胞に対して特異的にタンパク質合成を阻害し、がん細胞を死滅させる作用を持つ。米国で2019年に、欧州で今年1月に承認を取得している。

三井不動産　超高度ゲノム解析サービスを開始、東大などと連携

三井不動産は3月18日、一般社団法人「柏の葉オーミクスゲート（KOG）」を設立し、国内初となる超高度ゲノム解析プラットフォームを使ったゲノム解析の包括的サービスの提供を始めると発表した。KOGは東京大の生命データサイエンスセンターや国内外のゲノムデータ集約機関と連携し、解析インフラを整備。データベースの利用支援に加え、ゲノム解析ツールやリモート解析環境の提供、研究支援などを行う。今後、個別細胞の遺伝子発現状態を解析する「シングルセル解析」や、細胞の位置情報を含めた「空間オーミクス解析」などの活用を促進し、がんなどの治療法確立につなげたいとしている。

鳥居、米ヴェリカの皮膚疾患治療薬を国内で開発へ

鳥居薬品は3月17日、米ヴェリカ・ファーマシューティカルズの皮膚疾患治療薬「VP-102」について、日本での独占的開発・商業化権を獲得するライセンス契約を結んだと発表した。今後、伝染性軟属腫、尋常性疣贅を対象に開発を進める。鳥居は契約に基づき、ヴェリカに一時金1億1500万ドル（約125億3500万円）と開発マイルストンを支払う予定。同薬はカンタリジンを有効成分とする外用剤で、米国ではヴェリカが伝染性軟属腫治療薬として申請している。

「コロナで受診頻度減少」37.8%…東京医科大調査

東京医科大の研究チームは3月18日、新型コロナウイルスの流行前に医療機関を定期受診していた人の37.8%がコロナ流行下で受診頻度が減少したとする調査結果を発表した。研究チームは昨年5月、関東地方在住の20～79歳の男女2400人を対象にインターネット調査を実施。コロナ流行前に内科慢性疾患で定期的に通院していた659人の受療行動を分析した。「定期内服ができなくなった」と答えた人は6.8%、電話・オンライン診療を活用した人は9.1%にとどまり、研究チームは「長期処方などで対応が行われていた可能性がある」としている。