大塚HDが新中計、特許切れ克服し28年に売上収益2.5兆円 など｜製薬業界きょうのニュースまとめ（2024年6月7日）

大塚HDが新中計、特許切れ克服し28年に売上収益2.5兆円

大塚ホールディングスは6月7日、2024～28年の中期経営計画を発表した。主力の抗精神病薬「エビリファイメンテナ」と利尿薬「ジンアーク」の特許切れによる減収を、抗精神病薬「レキサルティ」と抗がん剤「ロンサーフ」、開発中の新薬候補で補い、最終年に売上収益2兆5000億円（23年は2兆186億円）、事業利益3900億円（3126億円）を目指す。研究開発費は毎年3000億円以上の水準を継続。中計期間中には、抗精神病薬ウロタロント、ADHD治療薬センタナファジン、IgA腎症治療薬sibeprenlimabなど14プロジェクトの申請を予定している。

東和、週2回貼付のリバスチグミンを申請

東和薬品は6月6日、週2回貼付の持続放出性リバスチグミン経皮吸収型製剤を、アルツハイマー型認知症を対象に承認申請したと発表した。同薬は、スイスのLuye Pharma Switzerlandから導入した薬剤。国内で行った臨床第3相（P3）試験の中間解析で主要評価項目を達成した。