GSK　HIV薬事業が好調、中期成長予測引き上げ…長時間作用型注射薬「普及極めて良好」

（写真：ロイター）

［ロイター］英グラクソ・スミスクライン（GSK）の抗HIV薬事業が好調だ。長時間作用型注射薬「Apretude」の売り上げが伸びており、GSKはHIV薬事業を手掛けるグループ会社ヴィーブヘルスケアの中期的な成長予測を上方修正した。

年平均6～8%の売上高成長

米ファイザーと塩野義製薬も出資するヴィーブ事業は、開発パイプラインで競合他社に劣後するGSKにとって、投資家の信頼を高めるための重要な要素となっている。GSKは7月の第2四半期決算発表に合わせて2023年通期の業績ガイダンスを上方修正した。帯状疱疹ワクチンに対する継続的な需要増とともにガイダンス改善の原動力となったのが、ヴィーブが販売する抗HIV薬の好調な売り上げだ。

HIV事業の動向はGSKの業績を占う上で大きな焦点の1つであり、同社が9月28日に開いた投資家向けイベントでは、ヴィーブの経営陣がHIV事業の見通しについて語った。それによると、売上高は26年まで年平均6～8%拡大し、26年には60～70億ポンドに達する見込みだという。同社はかつて「1桁台半ば」の売上高成長率を目標としていたが、これを引き上げた格好だ。

ApretudeはHIV感染予防を目的に8週間ごとに投与する長時間作用型の抗HIV薬だ。GSKは、同薬は連日服用の既存薬に取って代わるものであり、感染リスクの高い人たちの間で引き続き受け入れられているとしている。ヴィーブはApretudeの別バージョンとして治療用の長時間作用型注射薬「Cabenuva」も販売している。

PrEPとして知られる予防の場面でApretudeは、米ギリアド・サイエンシズの連日投与製剤「ツルバダ」や、イスラエルのテバが「Atripla」の製品名で販売している安価なジェネリック医薬品と競合している。

さらなる投与間隔延長目指す

ヴィーブのデボラ・ウォーターハウスCEO（最高経営責任者）は9月28日の投資家向けイベントで「われわれは米国で広範な償還を獲得しており、普及は極めて良好だ」と語った。Apretudeは21年に米国で、23年に欧州で承認を取得した。同氏は「欧州でも償還について各国と話し合う」と付け加えた。

GSKは、2カ月に1回投与のApretudeの成功に続き、26年には4カ月1回投与、10年後には6カ月1回投与の予防薬を発売することを目指している。

ヴィーブの主力製品で、23年第2四半期の売上高が計13億ポンドに達したベストセラーの抗HIV薬ドルテグラビルは、28年から順次特許切れを迎える。同薬のコア特許は米国で28年4月、欧州では29年半ばに失効するが、ウォーターハウス氏はドルテグラビルを含む2つのブランド薬の米国特許は29年と30年まで有効だと語った。

（Ludwig Burger/編集：Anil D’Silva/翻訳：AnswersNews）